一般的に金融商品としてのオプションとは、『将来の一定期日に、一定価格で、特定の原資産を売付けるまたは買付ける権利』のことです。

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外国為替証拠金取引や貴金属証拠金取引では、値上がりすると予想すれば「買い」から入り、値下がりすると予想すれば「売り」から入るという2通りの選択肢がありますが、オプション取引では次の4通りの選択肢があります。

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オプション取引には、プレミアムを支払ってオプションを購入する者（買方）と、プレミアムを受け取ってオプションを売る者（売方）がいます。それぞれの利益と損失の関係は以下のとおりとなります。

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オプション取引の取引を終了する方法は、権利を行使することと、転売等による決済の2通りがあります。

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オプションの価値はプレミアムになります。
プレミアムは、主として2つの要素から構成されています。

1.本質的価値

本質的価値は、権利行使価格と市場価格の差額になります。
コールを買付ける取引の場合、市場価格より権利行使価格が低ければ、権利行使した時点で評価益が発生しますので、オプションの本来持っている価値はその評価額になります。この状態をイン・ザ・マネー（ITM）といいます。

一方、市場価格より権利行使価格が高い場合は、権利行使をすると評価損が発生します。
つまり、権利行使しても意味のないオプションですので、当然、価値はありません。（この状態では権利行使できません。）この状態をアウト・オブ・ザ・マネー（OTM）といいます。

なお、市場価格と権利行使価格が同じ場合をアット･ザ・マネー（ATM）といい、権利行使しても利益や損失はでませんので、本質的価値はゼロです。

2.時間的価値

時間的価値は、将来に対する期待値になります。具体的には次の3つの要素の影響を受けます。

• 満期日までの残存期間
• ボラティリティ
• 金利

とくに残存期間とボラティリティが時間的価値に大きな影響を及ぼします。
取引可能な期間が長ければ長いほど、その間に原資産の価値が高まり、その結果としてオプションの価値が高くなる可能性があるので、期待値は高くなります。時間的価値とは、その期待値の価値になります。当然、残存期間が短くなるほど価値は剥がれていきます。
また、残存期間が短ければ短いほど、その残存期間に占める1 日の比重は高まるので、1日の経過で失われる時間的価値も大きくなります。そのため、残存期間が長いときは時間的価値の減少は緩やかですが、時間の経過とともにそのスピードが上がっていきますので、十分な注意が必要です。
また、原資産の価格変動が大きいほどオプションの価値が高くなる可能性がありますので、原資産のボラティリティが高ければオプションの価値も高くなります。
時間的価値はアット・ザ・マネーで最大となり、アウト・オブ・ザ・マネーやイン・ザ・マネーになると低下します。

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オプションのリスク管理に必要な指標をグリーク（Greek）と呼びます。これは、オプションのリスク管理指標（デルタ、ガンマ、セータ、ベガ）がギリシャ文字であることに由来しています。

デルタ（Δ）

オプションのリスク指標のひとつです。原資産の価格変化に対するオプション価格の変化額を表し、次のように表記することができます。

デルタ＝オプション価格の変化額／原資産価格の変化額

デルタは0 から絶対値1 の間の値となり、デルタ値が絶対値1 に近づくほど、オプション価格は原資産の価格変動の影響を大きく受けることとなります。デルタを利用することにより、保有するオプションの価格変動リスクを回避することができます。これをデルタヘッジといいます。

ガンマ（γ）

オプションのリスク指標のひとつで、原資産の価格変化に対するデルタの変化額を表します。

ガンマ＝デルタ値の変化幅／原資産価格の変化額

ガンマの値が大きくなるほど、原資産の価格が変動した時のデルタの変化が大きくなり、ガンマが小さくなれば、原資産の価格が変動してもデルタの変化は小さくなります。なお、価格変動リスクを回避するためにデルタヘッジを行う時、ガンマの値が大きければデルタの変動も大きくなるために、ポジションを頻繁に調整する必要が生じます。

セータ（θ）

オプションのリスク指標のひとつです。時間変化に対するオプション価格の変化額を表し、次のように表記することができます。

セータ＝オプション価格の変化額/残存日数の減少

オプションの価値は時間の経過とともに減少しますが、セータの値が大きくなるほど、1日経過したときのオプション価格の減少が大きくなります。

ベガ（ν）

オプションのリスク指標のひとつです。原資産のボラティリティ変化に対するオプション価格の変化額を表し、次のように表記することができます。

ベガ＝オプション価格の変化額／ボラティリティの変化幅

ベガは、権利行使価格、満期日が同じであれば、プット、コールとも同一の値となり、アット・ザ・マネーで最大となります。

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オプション取引では、買方は買付け代金を支払う必要があります。
買付け代金は、当社に預託されている取引証拠金から差引かれますので、買付け代金以上の現金（証拠金等に充当されていない余剰の現金を言います。以下同じです。）が買付け注文の執行時点で取引口座に残っている必要があります。
ただし、当社の取引システムでは、オプションの買付けの余力も原取引の証拠金余力と同様に純資産をベースに判断されます。純資産には、未決済建玉の時価評価損益等も繰り入れられるため、現金が不足している場合でも、オプションを買付けることが可能な場合があります。
そのため、オプションの買付けに当たっては、お客様はご自身で必ず事前に取引口座にある現金の残高を確認し、買付け代金に対して不足している場合は、注文を執行しないようにしてください。
※ここでいう現金は次の計算により求めることができます。

• 損益評価額がプラスの場合…現金＝証拠金余力－損益評価額
• 損益評価額がマイナスの場合…現金＝証拠金余力

万が一注文を執行した結果、現金の不足が発生した場合は、直ちに不足している額以上の金額を当社にご送金していただく必要があります。もし、下に定める時刻を超えて必要なご送金が当社で確認できない場合は、当社は事前にお客様に通知することなく、当社の裁量で、成行注文による反対売買によって、お客様の当該建玉を決済します。また、それでも現金が不足する場合は、原取引の建玉を含むその他の建玉も同様に決済します。その結果発生した損益等は全てお客様に帰属し、お客様の取引口座によって処理されます。
（1）当該買付けが行われた時刻が米国東部標準時の午後5時よりも前である場合は当日の午後4時。ただし当日が金融機関の休業日である場合は金融機関における翌営業日の午後4時。
（2）当該買付けが行われた時刻が米国東部標準時の午後５時以降の場合は翌日の午後4時。ただし翌日が金融機関の休業日である場合は金融機関における翌営業日の午後4時。

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